武田流心くばり介護道/介護傾聴師養成講座 用語の定義
この「総合受講案内」に使われている用語について、その定義を下記の通り説明させていただきます。お読みくださる際に、ご参考にしていただきますようお願い申し上げます。
一期一会 (いちごいちえ)
茶道に由来することわざ。「あなたとこうして出会っているこの時間は、二度と巡っては来ないたった一度きりのものです。だから、この一瞬を大切に思い、今出来る最高のおもてなしをしましょう」と言う意味の、千利休の茶道の筆頭の心得。「二度とは会えないかもしれないという覚悟で人には接しなさい」という教え。そしてこのことわざこそが「武田流心くばり介護道®」の基本精神です
プロ
プロフェッショナル、職業人、ある分野について専門知識・技術を有していること、専門家のこと。
介護
現場で対面して行う援助(守る、助ける、世話をする)のほか、アセスメント(評価)等も含む。
介護福祉
介護保険等の制度や施設の設置などハード面にかかわること。介護者の育成や、よりよい介護方法を研究したり広めたりすること。行政や研究者の分野。幸せに生きられる社会の意味。
介護保険法
要介護者等について、介護保険制度を設け、その行う保険給付等に関して必要な事項を定めることを目的とする法律(1997年<平成9年12月>)。
介護保険法で定めるサービス(介護保険対象サービス)は「原則65歳以上で、要介護認定を受けた人が利用できます。利用者が費用の1割を支払い、残りを保険料と税金で賄う仕組み」です。
要介護認定
日常生活において介護を必要とする状態を意味する要介護認定と、日常生活に見守りや支援を必要とする状態を意味する要支援認定の2種類がある(介護保険法)。
高齢者
65歳以上の人
現役世代
64歳以下の人
高齢化率
65歳以上の人口が総人口に占める割合。
高齢化社会
65歳以上の人口が総人口に占める割合が7〜14%(日本は、国勢調査の結果で1970年(昭和45年)調査(7.1%)で高齢化社会)
超高齢社会
65歳以上の人口が総人口に占める割合が21%超(人口推計の結果で、2007年(平成19年)(21.5%)に超高齢社会となった)
厚生労働省の一部資料(健康日本21など)による年齢層別区分。
・幼年期0〜5歳 ・少年期6〜14歳 ・青年期15〜24歳 ・壮年期25〜44歳 ・中年期45〜64歳 ・前期高年期(前期高齢者)65〜74歳 ・後期高年期(後期高齢者)75〜84歳 ・末期高齢者:85歳以上
平均寿命
0歳での平均余命のこと。平成21年簡易生命表によると、男の平均寿命は79.59年、女の平均寿命は86.44年。
平均余命
ある年齢の人々が、その後何年生きられるかという期待値。平成21年簡易生命表によると、65歳時の男の平均余命は18.88年、女 の平均余命は23.97年。
「男性4人に1人は90歳まで生きる時代」の根拠
65歳時に10人いた男性は83歳時に5人、83歳の平均余命は約7年、90歳時に生存者は2.5人。
「女性4人に1人は95歳まで生きる時代」の根拠
65歳時に10人いた女性は89歳時に5人、89歳の平均余命は約6年、95歳時に生存者は2.5人。
■高齢の線引きは曖昧且つ主観的な部分があり、判断は容易ではない。
壮年層
プロフェッショナル、職業人、ある分野について専門知識・技術を有していること、専門家のこと。
熟年
50歳から60歳を中心とした層を対象に熟年と呼ぶことがある。
シルバー世代
高齢者層(65歳以上)をいう。
シニア世代
50〜64歳の層をいう。
団塊の世代
1947年(昭和22年)−1949年(昭和24年)に生まれた人たち。2012年(平成24年)現在、65〜63歳。2005年の『国勢調査』では約678万人が現存、全人口の約5.3%に相当。「消費の主役」として注目されている。
コンシェルジュ
フランス語、顧客のあらゆる要望、案内に対応する「総合世話係」の仕事をする人の職名。
サービス
売買した後にモノが残らず、相手に効用や満足などを与える、形のない効用のこと(第三次産業と呼ばれる)。第一次産業(農業・林業・水産業など)、第二次産業(製造業、建設業、電気・ガス・水道業)、第三次産業( 情報通信業、金融業、運輸業、小売業、サービス業など、非物質的な生産業、配分業)。
介護福祉サービス
高齢者に対して、家事援助や身体介護など要介護者の負担を軽減するサービスを提供するビジネス。サービスの種類としては、訪問介護や通所介護などの在宅系サービス、車いすやベッドなどを製造・貸し出しをする介護・福祉用品サービス、有料老人ホームなどの施設系サービスなどに分類される。日本の介護・福祉サービスは今後の継続的な成長が期待できる数少ない業界である。サービスの主な対象となる後期高齢者(75歳以上)の人口は増加の一途を辿り、25年には2,167万人に達する見込み。しかし、予想以上の要介護者増加に体制が追いつかず、人材確保が課題となっている。
〔介護道 総合受講案内 添付資料 用語の定義 2012.07.30〕
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